2007.07.30

日本の食の安定とインドの農業振興

今日は丑の日。

インド在住の人には申し訳ありませんが、一足お先に、夏ばて予防をしてきました。神田明神下にある、結構老舗のウナギ屋さんで、モノは静岡産だとのことでした。食の安全もさることながら、絶対量の確保が今後どうなるのか、ふと考えてしまいました。

少子高齢化する日本で、若年労働者の農業など労働集約型職業離れが進んでいます。このままでは、いつか日本は食糧難に陥るかもしれません。そこで、荒唐無稽と言われるかもしれませんが、シマダの食の確保戦略を練ってみました。

まず、インド北部穀倉地帯のパンジャブ州あたりの一部を日本に永世割譲してもらう。そして、そこで作った穀物や野菜類は全て日本が買い上げる。その代償として、日本は同地域に農業訓練学校を設立、そこで農業に従事するインド人に、日本が持つあらゆる最新鋭の農業技術などに基づく訓練を無償で提供する。この学校はインド全国どこからも参加可能で、全寮制とし、訓練が終わり地元に帰り、今度はその人が先生となり、地域の農業発展を推進する。日本には安定的な食糧確保の道が開かれ、インドは農業振興を早めることが出来、貧困撲滅への貢献が可能になる。

インドのチダンバラム大蔵大臣は7月20日、「昨年度の農業部門の経済成長率は2.7%と低調で、心配の種だ」と述べ、「最低でも、4%の成長率が必要であることは多言を要しない」と語っています。インドは今、サービス部門や製造業は二桁成長で好調です。これに農業部門が4,5%成長を遂げられれば、全体で10%成長も可能です。日印両国にとってメリットある将来展望をしたとき、ガラッと発想を転換することも必要ではないでしょうか。

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